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市販薬の利用広がらず。医療費膨張の一因

 

湿布など市販薬があるのに病院から処方される医薬品の総額が5千億円を超すことが日本経済新聞の調べでわかりました。
市販薬と同じ成分を含む医療用医薬品の処方額を調べたところ、金額が最大だったのは湿布薬に使われる成分。2位は肌荒れに使う保湿剤成分で鼻炎薬も上位でした。
代替可能な処方薬を市販薬に転換できれば、その分の医療費でオプジーボ級の高額薬を5種類分カバーできることになるそうです。
市販薬の承認ペースも遅く、市販薬の購入費の一部を控除する税優遇制度もあまり利用されていない現状です。
すべての医薬品を一律で保険適用する仕組みを維持するのは難しいため、薬の種類に応じて自己負担を見直すべきとの意見もあります。
フランスでは薬の重要性に応じて自己負担比率を分け、抗がん剤など代えのきかない薬は全額を公費で賄い、市販品がある薬の自己負担を重くするという制度がとられているそうです。

参照:
市販薬あるのに病院処方5000億円 医療費膨張の一因 (2019/7/11日本経済新聞)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO47086730Y9A700C1SHA000/

 

今回の調査により市販薬で買える薬を市販薬で買うことによって、莫大な医療費が削減できることが明らかになりました。重要度が高い高価な薬に医療費を割くためには市販薬の普及が必要不可欠と言えそうです。

また記事にある通り、保険制度の変更も視野に入れる必要があるかもしれません。現行の日本の保険制度ではどの薬も自己負担率が同じになっていますが、フランスのように市販薬がある薬の自己負担率を上げれば、その分の医療費も削減でき、さらに市販薬で乗り切ろうとする方の割合も増えることが予想され、大幅な医療費削減が実現できそうです。

現時点では病院との関係性により、積極的に市販薬をご案内するのは難しいと思いますが、これから先、代替え可能な市販薬をご案内することが薬剤師の仕事として重要になってくるかもしれません。